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Nintendo Switch スプラトゥーン2セット

発売元:任天堂
価格:38837円
人気:36位
種類:Video Game



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Nintendo Switch スプラトゥーン2セットの追加情報

任天堂株式会社(にんてんどう、)は、主に玩具やコンピュータゲームの開発・製造・販売を行う日本の企業。

概要

任天堂は1889年(明治22年)に創業した老舗企業で、娯楽に関する様々な事業を展開している。創業以来多くの種類の玩具を製作しており、特に花札やトランプは創業初期から現在に至るまで製造・販売を続けている。

1970年代後期からは家庭用や業務用のコンピュータゲーム機の開発を開始。1983年(昭和58年)に家庭用ゲーム機「ファミリーコンピュータ」を、1985年(昭和60年)にそのソフトとして『スーパーマリオブラザーズ』を発売し、世界的にヒットした。これらを皮切りに、任天堂ゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになった。

また、先述の『スーパーマリオブラザーズ』の主人公「マリオ」など、任天堂ゲームソフトに登場するキャラクターは世界で知られているものが多く、近年は、こうしたキャラクターのゲーム外での活用を進めている。

沿革
山内房治郎社長時代(1889年 - 1929年)

この当時はまだ会社の形態ではないが、便宜上「社長」と表記する。

1889年 - 山内房治郎が京都府京都市下京区で任天堂骨牌(山内房治郎商店)を創業し、花札の製造を始める
1902年 - 日本で初めてとなるトランプの製造を開始
山内積良社長時代(1929年 - 1949年)
1929年 - 山内積良が任天堂骨牌(山内房治郎商店)2代店主に就任。
1947年11月 - 京都市東山区今熊野東瓦町に株式会社丸福を設立
山内溥社長時代(1949年 - 2002年)
1949年9月 - 代表取締役社長に山内溥が就任。丸福かるた販売株式会社に社名変更
1950年3月 - 任天堂かるた株式会社に商号変更。合名会社山内任天堂(現: 株式会社山内)よりかるた製造業務を継承
1951年7月 - 任天堂骨牌株式会社に商号変更
1952年10月 - 京都府京都市東山区福稲上高松町に工場(現: 京都リサーチセンター)を設置
1953年 - 日本初となるプラスチックトランプの製造に成功
1959年9月 - 工場のある京都市東山区福稲上高松町に本社を移転
1962年1月 - 大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に株式上場
1963年10月 - 任天堂株式会社に商号変更
1971年 - 簡易複写機「NCMコピラス」を発売。10万台以上を出荷するヒット商品になる
1973年 - 業務用レジャー・システム「レーザークレー射撃システム」を開発
1975年 - ビデオテープ式業務用メダルゲーム機「EVRレース」を開発
1977年 - 三菱電機と共同で開発した家庭用ビデオゲーム機「カラーテレビゲーム15」と「カラーテレビゲーム6」を発売。
1978年 - 業務用ビデオゲーム機の販売を開始。
1980年
4月 - アメリカに現地法人Nintendo of America Inc.を設立
4月28日 - 携帯型ゲーム機「ゲーム&ウオッチ」を発売。その後、8年間で約70機種を展開して4800万台以上を販売する。
1981年7月9日 - アーケードゲーム版『ドンキーコング』の稼動を開始。この中で、後に任天堂を代表するキャラクターとなる「マリオ」が初めて登場する
1982年 - 業績が前年の約3倍に拡大し、8月連結決算の売上高は661億4100万円、営業利益は227億200万円の黒字になる
1983年
7月 - 東京証券取引所市場第一部に株式上場
7月15日 - ゲームカートリッジ交換式の家庭用ゲーム機「ファミリーコンピュータ」を発売。
1985年
9月13日 - ファミリーコンピュータ用ソフト『スーパーマリオブラザーズ』を発売。後に世界で最も売り上げたゲームソフトとしてギネス世界記録に認定される。
ファミリーコンピュータの日本国外仕様の筐体「Nintendo Entertainment System」をアメリカで発売。
1986年 - 欧州で「Nintendo Entertainment System」を発売。
1989年 - 4月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイ」を発売。
1990年
2月 - ドイツに現地法人Nintendo of Europe GmbHを設立
11月21日 - 据置型ゲーム機「スーパーファミコン」を発売
1993年
2月 - フランスに現地法人Nintendo France S.A.R.L.を設立
1995年 - 7月21日 - 3Dゲーム機「バーチャルボーイ」を発売。
1996年
6月23日 - 据置型ゲーム機「NINTENDO64」を発売
任天堂製品の流通問屋親睦団体「初心会」が日本国内の流通環境の変化に伴い解散
2000年11月 - 京都府京都市南区に本社を移転
2001年
3月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイアドバンス」を発売。
9月14日 - 据置型ゲーム機「ニンテンドーゲームキューブ」を発売
岩田聡社長時代(2002年 - 2015年)
2002年6月 - 代表取締役社長に岩田聡が就任。
2004年
8月 - 前社長の山内溥が個人で出資していたシアトルマリナーズの持分全てがNintendo of America Inc.(NOA)へ移転され、NOAが球団の筆頭オーナーとなる。
11月21日 - タッチネルを搭載した2画面の携帯ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売。世界で1億5千万台余りを売り上げ、歴代で最も普及したゲーム機となった
2006年
7月 - 大韓民国に現地法人韓国任天堂株式会社を設立
11月19日 - 北米で、リモコンコントローラーを採用した据置型ゲーム機「Wii」を発売(日本では12月2日に発売)。同日発売のWii専用ソフト『Wii Sports』は本体同梱版を含めると世界で最も売れたゲームソフトとなった。
2009年 - 3月期決算で売上高1兆8386億2200万円、営業利益5552億6300万円の過去最高益を記録。
2011年2月26日 - 裸眼3D液晶ディスプレイを搭載した携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を発売。
2012年
2月 - 「ニンテンドー3DS」が日本における販売台数が500万台を突破。ゲームラットフォームとしては史上最速の記録となった。
「ニンテンドー3DS」本体の価格値下げによる逆ザヤ状態や円高などの影響により、3月期の決算で377億円の営業赤字を計上。
11月18日 - 米国で家庭用ゲーム機「Wii U」を発売(日本では12月8日に発売)。
2014年
1月 - QOL事業への参入を発表。
7月から12月までの半年間で「ニンテンドー3DS」用ソフトのダブルミリオン達成ソフトが5本生まれる。これは日本のゲーム市場において初めての記録となる
2015年
3月17日 - 株式会社ディー・エヌ・エーと業務・資本提携してスマートデバイス向けのゲームソフトを開発することを発表。同時に新型ゲーム機「NX」(コードネーム、後のNintendo Switch)を開発中であるとも発表
3月期決算で4期ぶりに営業黒字回復。
7月11日 - 代表取締役社長の岩田聡が胆管腫瘍のため死去。
君島達己社長時代(2015年 - )
2015年9月15日 - 代表取締役社長に君島達己が就任。組織再編により、統合開発本部とシステム開発本部を統合して技術開発本部を、情報開発本部と企画開発本部を統合して企画制作本部を設立し、ビジネス開発本部を新設
2016年
6月29日 - 組織再編により監査等委員会設置会社に移行し、執行役員制度を導入。外国人役員としてレジナルド・フィサメィが執行役員に就任。
7月6日 - 海外で株式会社ポケモン(開発・配信・運営は米Niantic)から『Pokémon GO』をリリース。その爆発的な人気により、以降約半月にわたり任天堂の株価が高騰する。同22日に株式会社ポケモンが任天堂の持分法適用関連会社であることを発表して以降は株価が落ち着く。
8月22日 - Nintendo of America Inc.が保有するシアトルマリナーズ運営会社の持分の一部を売却。
8月25日 - 2017年4月3日付(予定)でジェスネット株式会社を子会社化すること、及びジェスネット株式会社が株式会社アジオカよりビデオゲーム卸売事業を譲受することを取締役会において決議。
10月20日 - 新型家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」の情報を公開
11月29日 - ユニバーサル・パークス&リゾーツが運営する「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」、「ユニバーサル・オーランド・リゾート」、「ユニバーサル・スタジオ・ハリウッド」の3箇所で任天堂のテーマパークを展開することを正式発表2015年5月8日に行われた50508/04.html" TARGET="_blank">決算説明会の中で、ユニバーサル・パークス&リゾーツと合意し、任天堂IPを用いたテーマパークを展開する計画があることを発表している。
12月15日 - iOS向けゲームアプリ『SUPER MARIO RUN』を150の国と地域のApp Storeで配信開始。開始4日間のダウンロード数が4000万を超え、App Storeにおける最速記録となった。
2017年
3月3日 - 新型家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」が日本、アメリカヨーロッパなどで発売。
4月3日 - ジェスネット株式会社を子会社化し、任天堂販売株式会社に商号変更。

ファイル:NintendoCards.jpg|任天堂の花札

ファイル:Nintendo former headquarter plate Kyoto.jpg|任天堂正面営業所(京都府京都市下京区正面通鍵屋町)に掲げられた看板

事業
ビデオゲーム事業

任天堂はハードウェアとソフトウェアを一体で展開するビデオゲームプラットフォームビジネスを中心に経営されており、今後も経営の中核であることに変わらないとしている。

ハードウェアに関しては、堅牢性と耐久性を重視している。ハードウェア開発責任者で専務の竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまった時に「僕が壊した」ではなく「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越した上での設計文化が出来上がっているのだという。

また任天堂は、他社に比べて現行ゲーム機の小型軽量モデルや廉価版を発売しない傾向にあるファミリーコンピュータやスーパーファミコンは廉価版が発売されたものの、発売されたのは次世代機発売後のそれぞれ1993年、1998年であった。NINTENDO64やニンテンドーゲームキューブはそもそも1つのバリエーションしか発売されなかった。携帯型ゲーム機はゲームボーイアドバンス、ニンテンドーDSは上位モデルは発売されたものの、廉価版は発売されなかった。ただし、1996年にはゲームボーイの廉価版であるゲームボーイポケットが、2012年には海外限定でWiiの廉価版であるWii Miniが、2013年(日本では2016年)にはニンテンドー3DSの廉価版であるニンテンドー2DSが発売された。Wii Uは発売時に下位モデルのベーシックセットと上位モデルのプレミアムセットの2つのバリエーションが用意された。

任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。ただし、高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため行わないとしている。また、こうした考えは、他社の課金の仕組みを否定するものではないとしている。

従来のYouTubeのポリシーでは、同サイトに投稿される任天堂の著作物が含まれる動画で得られる広告収益は、任天堂とGoogleで分配されてきた。2015年1月からは、動画制作者とそれらの収益をシェアするサービス「Nintendo Creators Program」を提供している。

ニコニコ動画においては、250以上のタイトルでクリエイター奨励プログラムに対応するとしており、対応タイトルは今後も増える予定だという。プログラムの対象でない一部のタイトルには、奨励金は支払われないものの不適切なものを除き任天堂から個別に許諾される。

Wii以降、ゲーム人口の拡大を目標として普段ゲームであまり遊ばない層へのアピールに力を入れたことなどから、一部ではゲーマー向けではないと受け止められることがあるが、これはゲーマーを含めた誰もが同じスタートラインに立てるようにしたものである。このことは以前より前代表取締役社長の岩田聡が語っており、岩田は、ゲーム市場が縮小傾向にあるなかで複雑化や高性能化によってゲームファンを満足させてきたが、カジュアルゲーマーがゲーム離れを起こすなど、その成功法則が通用しなくなってきたとして、「間口が広くて奥が深い」ゲームを提供していくとしている。

QOL事業

任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが、2014年以降は、その娯楽の定義を「QOL(Quality of Life、生活の質)を楽しく向上させるもの」と再定義し事業領域の拡大を目指している。これは、自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っている様々なパートナーが参加できるようにしたいとしている。

事業の第一弾として「健康」をテーマに掲げている。この事業では「QOLセンサー」という装置を用いる。この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをクラウドサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。これを日々続けることで傾向を探りQOLの向上を目指すことを目的としている

スマートデバイス事業

株式会社ディー・エヌ・エーとの協業によるスマートデバイス上でのゲームビジネスを展開している。この事業単体での収益化を実現した上でゲーム専用機事業との相乗効果を生み出し、任天堂の事業全体の最大化を目指す

ゲームアプリの販売方式については、「売り切り型」、「アイテム課金型」とあるゲームの種類によって使い分けていくとしている。なお、「アイテム課金型」のゲームについて一般的には「Free to Play」(プレイ無料、無料で遊べる)という言葉が用いられるが、任天堂は、ゲームの価値を維持したいという観点から「Free to Start」(始めるのは無料)という呼称を用いている。

知的財産の活用

任天堂にとって、世界で支持される豊富なIP(知的財産)を抱えていることは強みの一つである。以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム外で用いることに消極的な立場をとっていたが、2014年以降はその方針を転換し、積極的に活用するようになった。

活用例の一つとして、色々なゲームと連動させることができるフィギュア「amiibo」の販売を2014年末より展開している。このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている。

また、ユニバーサル・パークス&リゾーツが展開するテーマパークへの登用や映像コンテンツ化、商品化など様々な計画を予定している。

玩具の製造・販売

花札、トランプ、百人一首、麻雀、将棋、囲碁の製造・販売を行っている

以前に行っていた事業

上記の玩具のほか、以前には、「ウルトラハンド」、「ウルトラマシン」、「ラブテスター」、「光線銃シリーズ」、「テンビリオン」などの独自製品や、ルーレット、野球盤、ボードゲーム、ツイスター(ライセンス生産)、組立式コースター、組立ブロック、トランシーバー、ラジコンカー、人形といった玩具を製造・販売していた。

玩具以外では、家庭用綿あめ製造機、ベビーカー、簡易コピー機、電気時計、電子楽器、無線式簡易掃除機など多種多様な製品の製造、販売を行っていたMario">

製品
携帯型ゲーム
ゲーム&ウオッチ(1980年)
ゲームボーイ(1989年)
ゲームボーイポケット(1996年)
ゲームボーイライト(1998年)
ゲームボーイカラー(1998年)
ゲームボーイアドバンス(2001年)
ゲームボーイアドバンスSP(2003年)
ニンテンドーDS(2004年)
ゲームボーイミクロ(2005年)
ニンテンドーDS Lite(2006年)
ニンテンドーDSi(2008年)
ニンテンドーDSi LL(2009年)
ニンテンドー3DS(2011年)
ニンテンドー3DS LL(2012年)
ニンテンドー2DS(2013年(日本国外)、2016年(日本国内))
Newニンテンドー3DS(2014年)
Newニンテンドー3DS LL(2014年)
Newニンテンドー2DS LL (2017年)
家庭用据置型ゲーム
テレビゲーム15(1977年)
テレビゲーム6(1977年)
レーシング112(1978年)
ロック崩し(1979年)
コンピュータTVゲーム(1980年)
ファミリーコンピュータ(1983年)
ファミリーコンピュータ ディスクシステム(1986年)
スーパーファミコン(1990年)
AV仕様ファミリーコンピュータ(1993年)
サテラビュー(1995年)
NINTENDO64(1996年)
スーパーファミコンジュニア(1998年)
64DD(1999年)
ニンテンドーゲームキューブ(2001年)
iQue Player(2003年)※中国でのみ販売
Wii(2006年)
Wii Family Edition(2011年)
Wii mini(2012年)
Wii U(2012年)
Nintendo Switch(2017年)公式の分類は「家庭用据置型テレビゲーム機」だが、従来の携帯型ゲーム機のように屋外に持ち出して遊ぶこともできる。
業務用ゲーム
EVRレース(1975年)
コンピューターオセロ(1978年)
スペースフィーバー(1979年)
シェリフ(1979年)
スペースファイアバード(1980年)
レーダースコープ(1981年)
ドンキーコング(1981年)
ポパイ(1982年)
パンチアウト!!(1983年)
任天堂VS.システム(1984年)
スーパーパンチアウト!!(1985年)
F-ZERO AX(2003年)※セガが開発
マリオカート アーケードグランプリ(2005年)※ナムコが開発
マリオカート アーケードグランプリ2(2007年)※バンダイナムコゲームスが開発
リズム天国(2007年)※セガが開発
マリオカート アーケードグランプリ デラックス(2013年)※バンダイナムコゲームスが開発
ルイージマンション アーケード(2015年)※カプコンが開発
ニンテンドー クラシックミニ
ニンテンドー クラシックミニ ファミリーコンピュータ(2016年)
ニンテンドー クラシックミニスーパーファミコン(2017年)
リーズ作品
ドンキーコングリーズ(1981年 - )
スーパーマリオリーズ(1985年 - )
ゼルダの伝説シリーズ(1986年 - )
メトロイドリーズ(1986年 - )
MOTHERシリーズ(1989年 - 2006年)
ファイアーエムブレムシリーズ(1990年 - )
星のカービィシリーズ(1992年 - )
マリオカートシリーズ(1992年 - )
スターフォックスシリーズ(1993年 - )
ポケットモンスターシリーズ(1996年 - )
マリオパーティシリーズ(1998年 - )
大乱闘スマッシュブラザーズシリーズ(1999年 - )
ペーパーマリオリーズ(2000年 - )
どうぶつの森シリーズ(2001年 - )
クミンシリーズ(2001年 - )
メイド イン ワリオリーズ(2003年 - )
マリオ&ルイージRPGシリーズ(2003年 - )
ウルトラハンド(1966年)
ウルトラマシン(1968年)
N&Bブロック(1969年)
ラブテスター(1969年)
光線銃シリーズ (1970年 - 1977年)
NCMコピラス(1971年)
ママベリカ(1972年)
タイムショック(1972年)
チリトリー(1979年)
テンビリオン(1980年)
コンピューターマージャン 役満(1983年)
ファミリーコンピュータ ロボット(1985年)
スーパースコープ(1993年)
バーチャルボーイ(1995年)
モバイルアダプタGB(2001年)
ゲームボーイプレーヤー(2003年)
ポケモーション(2003年)
プレイやん(2005年)
PLAY-YAN micro(2005年)
ニンテンドーDSブラウザー(2006年)
ワンセグ受信アダプタ DSテレビ(2007年)
amiibo(2014年 - )
ニンテンドークラシックミニ ファミリーコンピュータ(2016年)
ポケットピカチュウシリー
ポケットピカチュウ(1998年)
ハローキティ" TARGET="_blank">Webページ(1998年)
カラー" TARGET="_blank">金・銀といっしょ!(1999年)
花札、株札(1889年 - )
トランプ(1902年 - )
かるた(百人一首)
ドンキーコングカーゲーム(1999年)
カードヒーロートレーディングカーゲーム(1999年)
ファイアーエムブレム0(2015年 - )
碁盤、碁石
将棋盤、将棋駒
麻雀牌

ファイル:Game_%26_Watch.png|ゲーム&ウオッチ

ファイル:Famicom.jpg|ファミリーコンピュータ

ファイル:NES-Console-Set.jpg|Nintendo Entertainment System

ファイル:Nintendo_Gameboy.jpg|ゲームボーイ

ファイル:Super Famicom JPN.jpg|スーパーファミコン

ファイル:Wikipedia N64 PAL.jpg|NINTENDO64

ファイル:Nintendo-Game-Boy-Advance-Milky-Blue-FL.png|ゲームボーイアドバンス

ファイル:GameCube+controller.png|ゲームキュー

ファイル:Nintendo DS Trans.png|ニンテンドーDS

ファイル:Wii Wiimotea.png|Wii

ファイル:Nintendo-3DS-AquaOpen.png|ニンテンドー3DS

ファイル:Wii U Console and Gamepad.png|Wii U

ファイル:Nintendo Switch Console.png|Nintendo Switch

サービス
ニンテンドーネットワーク
「Miiverse」や「ニンテンドーeショップ」などのネットワークサービスの総称。利用には「ニンテンドーネットワークID」(NNID)を登録する必要がある(登録は無料)。
クラブニンテンドー
2003年10月1日に登録がスタートした会員制ポイントサービス。2015年9月30日に終了。
ニンテンドーアカウント
2015年12月1日に登録がスタートしたアカウントサービス。従来のNNIDのほかにfacebook、Twitter、Google+のアカウントを用いた登録も可能
。ニンテンドーアカウントを用いることで 任天堂ホームページ上でのゲームソフトの購入や体験版のダウンロードができるほか、ゲームソフトプレイ状況や購入状況に応じて任天堂から通知が届く場合もある。「マイニンテンドー」や『Miitomo』で利用可能
マイニンテンドー
「クラブニンテンドー」に代わる、複数のデバイスで利用可能な会員サービス。ディー・エヌ・エー(DeNA)との共同開発で2016年3月17日より開始。アカウントは、ニンテンドーアカウントを利用したものになる
修理
故障したゲーム機の修理は、オンラインで受け付けている。以前は任天堂サービスセンターへの持ち込みにも応じていたが2016年8月31日に受け付けを終了した。
情報発信の取り組み

Nintendo Direct(ニンテンドーダイレクト)

インターネットを通じてゲームの最新情報を伝えるプレゼンテーション。2011年10月21日より開始。前社長の岩田聡によると、開始当時、情報を公式に発表する前に歪んだ形で拡散されてしまうことが任天堂内で大きな問題になっていたため、ゲームの情報を直接発信すべきと考えたことがきっかけだという。

社長が訊く()

前社長の岩田聡が開発者に様々なプロジェクトの裏話を訊いていたインタビュー企画。

ニャニャニャ! ネコマリオタイム()

「ニンテンドーeショップ」やYouTubeで公開されているゲーム情報番組。パペットのネコマリオとネコピーチが進行役を務める。2014年2月26日より開始。

トピックス

任天堂に関するさまざまな情報をブログ形式で伝えるサービス。2015年12月1日より開始。

Nintendo News(ニンテンドーニュース)

子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ。2015年12月2日に「ニンテンドーキッズスペース」にリニューアルした。

ニンテンドーキッズスペース

子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ。2017年1月13日付で「トピックス」に統合された。

ニンテンドーゲームロン

パナソニックセンター東京(東京都江東区)と関西空港(大阪府)にある任天堂ゲームを自由にプレイできる常設ショールーム。

任天堂スペースワールド

かつて任天堂が幕張メッセで開催していたゲームイベント。グッズ販売やゲーム大会などが行われた。

月刊任天堂店頭デモ

ゲームは、動いてるものを見ないと判らない」などの声に応えて2002年4月より店頭に設置されていた「ゲームキューブ」の試遊台。ゲーム内容は毎月更新された。2006年に終了。

ニンテンドーブック

2002年前後に店頭で配布されていた季刊の無料冊子。当時の新作ゲームやE3の情報などが載っているほか開発者のインタビューの収録されているDVDなどが同梱した。

Nintendo Power(ニンテンドーパワー)

アメリカでかつて刊行されていた任天堂公式のゲーム雑誌。1987年から7号が発行された「Nintendo Entertainment System」購入者向けの会報「Nintendo Fun Club News」の後を受けて1988年に「Nintendo Power」が隔月刊誌として創刊。2007年にFutureが刊行を引き継いだが2012年12月に刊行を終えた。創刊号には、『スーパーマリオブラザーズ』の高得点獲得者として少年時代のクリフ・ブレジンスキーの名が掲載されている。
事業拠点
事業所かつては北海道札幌市、愛知県名古屋市、岡山県岡山市、福岡県福岡市に営業所を設けていた。2017年4月3日、宇治大久保工場並びに大阪支店に任天堂販売株式会社京都物流センター並びに大阪支店が入居。

! 事業所名 !! 事業内容 !! 所在地

連結子会社台湾に現地法人「任天堂溥天股份有限公司」を置いていたが、2014年に任天堂(香港)有限公司へ業務を移管した。

! 名称 !! 事業内容 !! 所在地

持分法適用関連会社

! 名称 !! 議決権所有割合(%) !! 所在地

ファイル:任天堂東京支店ビル.jpg|任天堂東京支店

File:Nintendo of America Headquarters.jpg|Nintendo of America

File:Frankfurt Herriotstraße 4.20130511.jpg|Nintendo of Europe

人物
歴代社長

! !! 氏名 !! 在職期間

! 1

! 2

! 3

! 4

! 5

役員
取締役


! 役名 !! 職名 !! 氏名 !! 備考

! 取締役社長
(代表取締役)

! 取締役
(代表取締役)

! rowspan="3"|取締役

! rowspan="4"|取締役
(監査等委員)

執行役員

! 職名 !! 氏名 !! 備考

開発者
企画制作本部(旧情報開発本部及び企画開発本部)
手塚卓志 - 企画制作本部企画制作部統括。『スーパーマリオリーズ』、『ヨッシーリーズ』などのゲーム開発に関わる。
江口勝也 - 企画制作本部副本部長。『どうぶつの森シリーズ』、『Wii Sports』、『Nintendo Land』などのプロデューサー
青沼英二 - 情報開発本部制作部。『ゼルダの伝説シリーズ』のプロデューサー。
紺野秀樹 - 情報開発本部制作部。『マリオカートシリーズ』のプロデューサー。
坂本賀勇 - 企画開発本部企画開発部統括。『メイド イン ワリオリーズ』、『リズム天国シリーズ』などのプロデューサー。
社外
桜井政博 - 有限会社ソラ代表取締役社長。『星のカービィシリーズ』、『大乱闘スマッシュブラザーズシリーズ』のディレクターで生みの親。
問題
訴訟等

キングコング裁判(英語版)

1982年に、ユニバーサル・スタジオは、任天堂の『ドンキーコング』が『キングコング』の商標権と著作権を侵害しているとして訴訟を起こした。しかし、1975年のユニバーサル・スタジオと映画会社RKOとの訴訟で『キングコング』のプロットはパブリックメイン(知的財産権が発生していない状態)にあると判示されていることから、ユニバーサル・スタジオは商標権と著作権を持っていないことが判明。また、消費者が『ドンキーコング』と『キングコング』を混同することもないとして、1984年にアメリカ連邦控訴裁判所は任天堂勝訴の判決を下した。また、任天堂からユニバーサル・スタジオに対する反訴となる損害賠償請求訴訟についても、1986年にアメリカ連邦控訴裁判所が任天堂勝訴の判決を下している。

アタリ・テンゲン裁判(英語版)

Nintendo Entertainment Systemには、任天堂ライセンスを受けていないソフトウェアの動作を防ぐロックアウト機構が搭載されていたが、1988年に著作権局からソースコードを得たアタリはロックアウト機構のリバースエンジニアリングを行い、ライセンス外のソフトウェアの動作を可能にした。任天堂アタリの著作権侵害を主張し、アタリはフェアユース(公正な利用)を主張して訴訟を行った。1992年に任天堂の主張が認められ、アメリカ連邦控訴裁判所は任天堂勝訴の判決を下した。
競争法抵触
1983年に、任天堂は、日本国内における1980年から1982年頃の電子玩具の販売活動小売価格の維持について独占禁止法違反として公正取引委員会の排除勧告審決を受けた。2002年には、ヨーロッパ任天堂と現地の卸売業7社がゲーム機とゲームソフトの並行輸入を妨害したとして、欧州委員会が任天堂らに対して合計1億6780万ユーロの課徴金の支払いを命じ、首謀者と認定された任天堂は、このうち1億4912万8千ユーロの支払いが課せられた。

ゲームジニー裁判(英語版)

1990年にNintendo of Americaは「Nintendo Entertainment System」用のチート機であるゲームジニー」が任天堂の著作権を侵害しているとして製造元であるLewis Galoob Toys, Inc.に販売差し止めを求める訴訟を起こした。アメリカ連邦地裁は仮差し止めを認めたが、1991年に、ゲームジニーは著作権を侵害していないとして仮差し止め命令を破棄。連邦控訴裁判所も地裁を支持して任天堂の訴えを退けた。また、仮差し止めによる損失の賠償としてLewis Galoob Toys, Inc.に対する1500万ドルの支払いを命じられた任天堂は、この金額についても争ったが、連邦控訴裁判所は再び退けた。
マジコンによる著作権侵害被害
「ニンテンドーDS」上で不正にプログラムを動作させる「マジコン」と呼ばれる装置について、任天堂及びソフトメーカー49社は販売業者に対して各地で著作権被害を訴えて訴訟を起こした。被害総額は全世界で4兆円近くとも試算されている。2013年7月、東京地裁で任天堂側勝訴の判決が下された。また、2016年1月には最高裁で上告が棄却され、任天堂側の勝訴が確定した。
株式会社マリカー訴訟
2017年2月24日、任天堂は、公道カートのレンタルサービスを行う「株式会社マリカー」に対して賠償を求める訴訟を東京地裁に提起した。この中で任天堂は、株式会社マリカーがマリオカートの略称として知られる「マリカー」の標章を会社名に用いていることに加え、マリオ等の衣装の貸与やその衣装の宣伝・営業利用などを任天堂に無断で行っていることが不正競争行為および著作権侵害行為に当たると主張している。
ペアレンタルコントロール

Wii以降の任天堂ゲーム機には、子供にふさわしくないコンテンツの使用を保護者が制限できるペアレンタルコントロール(「保護者による使用制限」)という機能がある

ただ、子供がその機能を設定することなく利用している場合があり、「ニンテンドー3DS」のソフトウェアである『いつの間に交換日記』や『うごくメモ帳 3D』において、一部の子ユーザーがインターネットでフレンドコードを交換して公序良俗に反する画像をやり取りしてしまう問題が発生していた。こうした事態を受けて、任天堂は該当サービスを中止した

任天堂は、ペアレンタルコントロール機能をユーザーに理解して貰えるよう務めるとして、「Newニンテンドー3DS」と「Newニンテンドー3DS LL」において、子供が安心して利用できるよう最初からフィルタリング機能が有効の状態で販売している。解除には、クレジットカードでの認証と手数料30円が必要となっている。

また、2017年3月2日より、Nintendo Switch本体と連動してゲームプレイ状況を管理できるスマートフォン向けの無料アプリ『Nintendo みまもり Switch』(英名: Nintendo Switch Parental Controls)を配信している。

メディアやインターネットでの風評被害

一部のメディアにより、任天堂が公式に発表したわけではない情報を公式のように報じられたり、関係者の発言を歪めた形で伝えられたりすることがある。こうした状況について任天堂は、全てに反応してしまうとデマの拡散に繋がりかねないため、会社や株主に迷惑がかかると判断した場合に機動的に対応するとしている。また対策として、インターネットプレゼンテーション「Nintendo Direct」やTwitterなどで情報を直接発信する取り組みを行っている。

日本経済新聞が報じた2012年2月20日付の記事について、当時の社長・岩田聡はTwitterで「月曜日に電子版媒体で当社に対する不正確な報道がありました。このようなことが何度か続いていますが、文脈を無視して恣意的に言葉を抜き出したり、事実と憶測を混ぜて書いたり、まるでゴシップ誌のような手法を採られていることに驚いています」と言及している。さらに、日本経済新聞は2012年6月5日にも「『Wii U』にカーナビゲーションや電子書籍などの機能を搭載」という憶測記事を掲載し、任天堂が同日に否定した。

朝日新聞は、2012年6月8日付の記事の中で、社長の岩田がインタビューを受けていないにもかかわらず、任天堂ホームページ上の動画から岩田の発言部分を抜き出しインタビューのように仕立てて掲載、これに対し任天堂は直ちに抗議した。朝日新聞は抗議に対して謝罪したとしているがその時点では記事を訂正せず、2年後の2014年9月14日付の紙面に任天堂と新聞読者に対する謝罪文を掲載した。

任天堂が2016年10月20日に公開したNintendo Switchの紹介動画の中でベセスダ・ソフトワークス社のソフト『』の映像を用いた際、既にベセスダ社が公式に歓迎のコメントを出していたにもかかわらず、まとめサイトの一つ「はちま起稿」は、「スカイリム映像、無断使用だった」と報じた。この問題を取り上げたメディア「BuzzFeed Japan」の取材に対し、任天堂広報は、「今回の映像で使用されているゲームはすべて許可をとっております」と、はちま起稿の記事を否定した。翌21日に、はちま起稿は捏造を認め記事を訂正した。

注釈

出典

外部リンク
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