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スポーツ（）は、人間が考案した施設や技術、ルールに則って営まれる、遊戯・競争・肉体鍛錬の要素を含む身体を使った行為。競技として勝敗や記録を主の目的として行う場合はチャンピオンスポーツ、遊戯的な要素を持つ場合（楽しむ事や体を動かす事を主の目的として行う場合）はレクリエーションスポーツと呼ぶこともある。
。社会的相互作用を養う可能性のあるチームスポーツの一つである。
「スポーツ」の語源はラテン語のにさかのぼるとされ、「ある物を別の場所に運び去る」転じて「憂いを持ち去る」という語感、あるいは「荷を担う」の否定形「荷を担わない、働かない」という語感から、古フランス語の「気晴らしをする、遊ぶ、楽しむ」を経て現在のに至ったと考えられる。
その原義は現在も保持されているが、意味するものは時代とともに変化している。17世紀 - 18世紀には、は新興階級の地主ジェントリの特権的遊びである狐狩り等の狩猟を第一に指した。
しかし19世紀に入ると、キリスト教徒 () 運動や、運動競技による人格形成論が台頭。とは、統括組織（競技連盟など）によって整備されたルールに則って運営され、試合結果を記録として比較し、その更新をよしとする競技を第一に意味するようになった。これが現在も行われている近代スポーツである。
「スポーツ」の英語表記には、集合的な意味で用いると、種目別に表現するような場合に用いる / の二種類がある。また、やなどのように形容詞的に用いる場合には、sportsという語が用いられることが普通である。特に、アメリカでは、集合的な意味で用いる場合にもという慣用表現が多用される。しかしながら、学会の名称や学術書の表題などのように学術的な意味で集合的に用いる場合には、やなどのように、を付けない表記が大多数を占めている。
英語の（の複数形）をその音からカタカナでスポーツと表現される。という単語は江戸時代後期の英和辞典に見られるが、スポーツという日本語が定着したのは大正年間のことである。
明治以来の富国強兵、殖産興業の国策を執っていた日本では、遊び戯れるという意味のスポーツが公には肯定されず、国民体育としてスポーツが認識されるようになり、昭和初期には原義とは異なった価値観で発展を遂げた。
また体育（即ち体の発育を促す教育）において、結果的に運動を伴う「スポーツ」が頻繁に用いられる為、体育=スポーツ、又は肉体運動=スポーツという価値観が強く根付いている。
その為、通勤に自転車という交通手段を使用する事をスポーツと称したり（ヨーロッパでは1900年代前半からロードレースが行われている）、体脂肪の燃焼の為に競技・遊戯性の無い運動（単純なエアロビクスダンスなど）をした事をスポーツと称する場合もみられる（エアロビクスダンスは正式にルールに則った競技性あるスポーツが存在する）。
従って、マインドスポーツと言われ、欧州では新聞のスポーツ面でチェスや囲碁が扱われ、また国際スポーツ大会の種目になっており、五輪の公式競技採用を目指しているという事実に対しては、日本では違和感が強い。例えば学校のクラブ活動で、「体育部」には囲碁部は入らないが、スポーツ部であれば囲碁部が該当する。逆に体育の授業にはスポーツに該当しないものもあり、体の発育を目的に行う、競技・遊戯性の伴わない鉄棒・床・平均台を用いた運動はスポーツではない。これらをスポーツにした物は体操競技である。
他、ボウリングやカーリング、射撃、けん玉、ダーツ、雪合戦や鬼ごっこ、コンピュータゲームなど、れっきとしたスポーツでありながら日本人が想像するスポーツの印象から外れるものが多く存在する。アジアオリンピック評議会がアジア室内競技大会の種目としてコンピュータ・ゲームを「eスポーツ」として採用する事を決定した際には、JOC（日本オリンピック委員会）でさえ「そもそもスポーツと言えるのか」と違和感を示した。
俗に体育会系と称される価値観が、著しくスポーツマンシップを逸脱しているのも、この両者が本来別物であり、発展した背景が異なっている為である。
19世紀英国で逞しいキリスト教徒 () 運動や運動競技による人格形成論が台頭すると、スポーツ専門組織によって整備されたルールに則って運営され、試合結果を記録として比較し、その更新をよしとする近代スポーツが誕生した。最初に競技連盟が成立したのは陸上競技であったため、陸上競技はすべての競技スポーツの第一位とされており、陸上競技場はメインスタジアムと呼ばれている。
スポーツはアマチュア・スポーツとプロフェッショナル・スポーツに大別されるが、各競技については以下のように分類される。スポーツ競技一覧も併せて参照のこと。
相手と直接対戦し、勝敗を決めるスポーツの事。
相手と同時に対戦して着順で優劣を決めるか、個別に所要時間の記録をとってその結果で優劣を決めるスポーツの事。
相手とは同時に対戦はせず、優劣が決まるスポーツの事。
日本では、諸外国、とりわけヨーロッパ諸国に見られるような幼少・少年期から青年・成人期に至るまで所属可能なクラブチームは発達していない。
小学生以下の年齢層では自治体が主催する大会への出場を目指すスポーツクラブでの活動が多く、中学、高校、大学といった年齢層では学校での部活動が中心となり、少年期・青年期のスポーツ活動は自治体や学校教育期間が支えているという側面が強い。
テニスやゴルフに見られるように、インターナショナル・マネジメント・グループなど強大な政治力と資金力を持つ団体が支える競技では、才能があると認められれば少年期から海外留学を行うといった活動も可能ではあるが、多くの競技では部活動に頼らざるを得ない。
学校卒業後にスポーツを続ける場合は、企業が抱える実業団に入団するのが一般的である。
企業によっては長い歴史を誇る名門チームも存在し、日本における高い競技性を保有する重要な位置を占めている。
実際オリンピックなどに出場する選手の大半は、この実業団かそれに相当する団体の所属選手である。
会社に就職する形でスポーツを行う者と、契約によってチームに所属する、実質プロフェッショナル活動を行っている者が存在する。
競技によってはプロフェッショナル組織が存在し、その代表的なものにNPBやJリーグがある。
これらの組織はスポーツを興行として行うことで収益を上げ、選手はそこで報酬をもらって活動を行う。
上述したように日本においては、少年期では地域のクラブチームが、青年期では学校教育機関が、成人期ではは実業団又はプロフェッショナルが個別にスポーツを支えており、幼少期から成人期にいたるまでの一貫した育成計画が構成されていない。
このような体制の弊害として、大きな競技力を持つ実業団が所有企業の業績悪化により廃部となった場合などの救済措置の遅れや競争力の低下が上げられる。
また、中学・高校では多忙な教職員がチームのコーチや監督を兼任するなど負担が大きくなっている。
通常は各種スポーツ協会が有力選手を強化選手に指定するなどして、遠征費用など資金面から選手を支えているが、当然その団体もその資金を調達する必要がある。
比較的に国内人気の高い競技では、資金調達はそれほど難しいことではないが、宣伝効果の乏しい競技では民間からのスポンサー獲得は困難であり、国からの支援に頼らざるを得ない。
この場合、資金の出所は国民の税金となるが、高額の税金を使用する場合は、その用途が国民全体の利益に適うことが大原則とされている。
すなわち、競技者が競技を行い成果を収めることが国民の利益になることを提示しなければならないが、そのような活動が十分に行われているとは言いがたい。
2009年の行政刷新会議においてスポーツ関係の費用が削減されたことに対してJOCやスポーツ選手が抗議会見を行ったが、同様に科学技術関係の費用削減に対して行われた8大学工学系研究科長懇談会による抗議会見に比すると、国民、メディアの反応は小さかった。
これは、ヨーロッパをはじめスポーツに配分する予算の比率が比較的高い国では、スポーツ選手の社会貢献活動や福祉活動が一般化しており、スポーツ選手自身が世論の理解を得るべく活動を行っているのに対し、日本ではそのような活動が活発とはいえないことに起因していると言われている。
競技によっては、「競技場」そのものが姿を消し、競技を行う事すら出来ない危機的な状態に陥る事もある。
特に冬季スポーツに顕著であり、相次ぐアイスリンクの閉鎖に伴い、トリノオリンピック金メダリストの荒川静香が優勝後の会見で選手育成の為に環境を整える事を訴えた。
スポーツの国際大会が盛んに開催されるようになり、スポーツが政治的・経済的な問題となることもしばしば見られる。オリンピックなど、巨大なスポーツイベントでは、開催地誘致に巨額の資金が使われ、委員に賄賂が贈られることも数多い。開催国と政治的に摩擦のある国が参加をボイコットするなど政治的な駆け引き・アピールに使われたり、テロの標的になることもある。また、競技のルールをある特定の国に不利になるようにしているのでないかといった疑惑もある。
